世の中は好景気に浮かれ、いよいよバブル景気に突入しようとする頃、いちはやく「スクラップ＆ビルド」を否定し、「トータルメンテナンス」の必要性を説いて全国行脚した先駆者達がいました。大規模修繕工事や長期修繕計画という今では当たり前の言葉すら、まだ世に浸透してなかった時の話しです。
あれから３０年、「リフォーム産業」は新築需要を上回り、マンション改修というカテゴリーは「業界」として確立し、建物を改修することが当たり前の世の中になりました。マンションの管理や建て替えに関する法律も生まれましたし、様々な事件や大震災からの教訓も数多くあります。
一方で、情報の錯綜や競争の激化が問題となりつつある今の世の中、「本当に望ましいマンション改修の姿とはどうゆうものなのか」、改修の中身やあり方が今問われています。先駆者たちの歩みを見ながら、皆さん一緒に「トータルメンテナンス」のあり方を見つめ直していきたいと思います。

　マンションに対する計画修繕の考え方が定着して30年たちます。修繕・改修の設計や工事の内容は確立され一般化、標準化してきましたが、その工事請負契約書式と約款については標準モデルがなく、民間連合協定工事請負約款などの新築工事向けのものを代用しているケースが大半でした。
　改修工事向けのものが待たれるなか、ようやく民間（旧四会）連合協定工事請負契約約款委員会より「マンション修繕工事請負契約約款」が策定され、この春に発行の予定です。策定の編集協力に携わったマンション計画修繕工事請負契約約款協議会の一員である星川晃二郎委員（マンションリフォーム技術協会から参画）より、その経緯や契約約款の内容についてご説明いただきます。

　100m超の高層の集合住宅が1987年に建設されてからはや28年。
　現在では首都圏だけでも200棟に迫る勢いで建設され続けています。
　超高層の大規模修繕はこれからますます増え、そこに関わる技術者の必要性も高まっていますが、高強度コンクリートや打込みタイル、シーリングなどまだまだどのように修繕を考えればいいのか分かっていないところも多いのが実情です。
　足場仮設もどのようにするのが最適か、非常に難しい問題です。
　そして、長期修繕計画も果たして何年周期で実施するのが良いのか、60年に及ぶ長期修繕計画を策定して、そこから見えてくる事を検証してみた結果はどのようなものか。
　これまで2年に渡って日本建築仕上学会の超高層マンション改修ワーキンググループの、計画・工事・材料各サブワーキンググループでの検討から見えて来た事をお話しします。

　カタツムリの異名を持ち、螺旋スロープを降りながら作品を鑑賞する グッゲンハイム美術館。伝統的なデザインの建物が多いニューヨークで異色を放つ 巨匠フランク・ロイド・ライトの作品は、築５０年目を控えた２００８年に 大規模な修繕工事が実施されました。
今回のセミナーでは、紆余曲折を経てきたこの美術館の歴史のほか、ニューヨークにおける 他の建物の修繕事例や集合住宅の形態などを、日本のマンションの修繕工事と比較しながら 紹介いたします。

　(株)不動産経済研究所は、2015年、超高層マンション（20階建て以上）の数は10万1450戸、262棟になるとの調べを発表した。今後も東京都心部、湾岸エリアの大規模再開発は控えており、2017年までにあと2万戸前後の増加が続くとの見方を示している。増え続ける超高層、既存の超高層マンションの大規模修繕もあちこちで目にするようになってきた。改修設計者、改修施工会社もこの10年でさまざまな超高層改修の経験を次々と重ねてきた。今回のセミナーでは、超高層マンションの大規模修繕の実績がある(株)汎建築研究所の斉藤氏を講師に迎え、今までの経験談、今後の課題などを語っていただく。

　昨年携わった大規模修繕工事では外壁タイルの瑕疵に遭遇しました。瑕疵となると大規模修繕工事以前の問題ではないかと思いつつも、住んでいる人々の事を考えると、かつ改修に係わる専門家としては、問題点をはっきりさせるべきと思いました。正確な建物の状況と修繕に対する考え、今後のメンテナンス方法を管理組合と共有するべきと痛感しました。　
　こうしたマンションの大規模修繕工事に係わりながら、ヨーロッパの改修事情を知りたいと思っていました。フランスの大西洋側、ナント郊外ルゼのユニテが今年で築60年になります。都内では築50、60年前後の近代建築の取壊しや建替えが目に付く中で、このコルビジェのユニテはどうしているのであろうか、限られた情報からの報告ですが、近代建築の巨匠の建物をどう守っているのか、日常のマンションと比較しながら紹介し、長く安心して快適に住み続けられる方策を考えたいと思います。

　このセミナーは地域医療を担う中小規模の医療機関を対象に、大地震に伴う広域災害に対応した医療ＢＣＰ（災害時医療継続）による、新たな施設整備の方向性について、建築の専門家としてどのように関わり、普及していくか？　その要点や概要をご紹介いたします。
　現在、災害拠点病院や大規模な医療機関では大地震に伴う広域災害に対応したガイドラインが整えられています。しかし、災害時に被災住民との接点に存在する中小規模の病院や診療所には、明確な基準が無く、現状では自主的な運用に任されています。今回はこれらの施設を対象に総合的な耐震対策や施設整備の方法についてまとめた「病院耐震ガイド」に基づき、医療ＢＣＰの概要を解説いたします。
　中小規模の医療機関では、災害時に患者や職員の生命・安全の確保と医療の継続性が重要になります。医療ＢＣＰの概念は従来の耐震補強や施設改修の枠を超える新たな施設整備のあり方として注目されつつあります。

　情報がますます高度化する現代、マンションやビルにはそれに対応できるインフラを装備することが求められ始めました。いまや「超高速回線で繋がる」ことが当たり前の時代ですから、マンション内部の情報インフラを完全武装しなければなりません。
　2020年の東京オリンピックに向けて８Ｋ放送への対応や、安心・安全のためのオートロックシステム、ネットワークカメラの追加、緊急地震速報システムの導入、ＭＥＭＳや自動検針への対応、高齢者の見守りや健康予防など、過去にはなかった情報を管理しなければならない時代ですから、マンション専有部分の毛細血管までをも包含する「光ファイバー網」がまず必要です。
　このような時代の要請に対応するべく、関連する１３団体が建築物情報化に対するガイドラインを策定し、昨年春にマンション・戸建編のガイドブックが出版され、本年５月にはビル・商業施設編が出版される予定です。
　話題の８Ｋ放送サービスなどを含め、高度な情報通信設備の最新動向をNHK技術担当者より説明するとともに、情報化設備改修の基礎を紹介いたします。

　3月11日を迎え、東日本大震災から4年を迎えました。また、阪神淡路大震災から20年という節目も迎えます。震災の風化がささやかれる反面、「Tsunami」や「Bosai」などの日本語が海外で定着しつつあるようです。青年海外協力隊をはじめボランティアたちの地道な取り組みがこれらの言葉を少しずつ広めていると聞き、自らの経験を踏まえた教訓や知見を積極的に発信することの大切さを再認識しています。
マンションの耐震化は長い道のりですが、丁寧に合意形成を行い、様々な困難を乗り越え耐震改修に至ったマンションがあります。また、アルミサッシ・玄関ドア・手摺など二次部材の更新、給排水設備改修、エレベーター改修などの工事を一つひとつ実施し、自分たちの手で安全性や快適性を手に入れたマンションがあります。ここ数年マンションの耐震化を通じ、築後30年を超えるマンションに関わる中で多くの事を学びました。成功するマンションには共通点があり、我々建築家がそれを成功の種として他のマンションに撒く事で、新たな芽が出てくるのではないかと考えています。また、このようなマンションには生活のよりどころとなるコミュニティがあり、住みやすさに繋がっています。このコミュニティを維持しながら、マンションを再生する事の大切さを思うようにもなりました。
このような考えに基づき、マンション耐震改修を実施した管理組合が建物の維持管理をどのように考え実施したのか事例を紹介すると共に、築後30年を過ぎたマンションの建物の維持管理に対する考え方や、100 年安全で快適に暮らす方法について一緒に考えます。