戦後の「希望の建設」によって生み出された一般の現代建築の「建築の維持」について、歴史及び経済活動の背景から読み解きつつ、耐震性能、工業化、保全性、意匠と壮麗さ、などの技術論で考察されています。
　一般の現代建築の代表として、我々の生活に最も密接にかかわっている民間マンションを取り上げ、人間のライフデザインになぞらえた、建築ライフデザインについても論じ、スクラップ＆ビルドとストック活用の両流がせめぎ合う今日、「希望の建築」から、ようやく「希望の営繕」を考える時代を迎えたと指摘されています。
「営繕論　希望の建築・地獄の営繕」の著者である、東洋大学ライフデザイン学部教授の内田c士先生をお招きし、詳しく解説して頂きます。

　JIAメンテナンス部会が誕生してから30年が経ちました。
　先駆者たちが、マンション管理の在り方、計画修繕の在り方について議論し、実践を積み重ねてきたことが、今の大規模修繕工事のスタイルに結実してきました。
　マンションの設備配管改修は今盛んに行なわれていますが、かつての建物は設備の維持管理を考慮して建設されておらず、現在のような「設備を丸ごと更新する」ということを現実的に捉えていない時代がありました。竣工後わずか20年足らずのマンションで、水道の蛇口をひねると、真っ赤に濁った水が出てきてしまうという苦い経験の時代もありました。
　本格的な超高齢化社会を迎え、特に専有部分の設備配管をどのように管理していけばよいのかは、喫緊の課題といえます。
　温故知新、マンション設備改修の第一人者である町田信男氏に、安心・安全な住居に再生するための設備のあり方について語っていただけます。

　JR品川駅から徒歩数分の緊急輸送道路の第一京浜国道に面する、10階・PH2階のSRC造・築44年の建物である。
　管理は自主管理で維持保全の状態が悪い建物であった。
AD制度1年前から理事会のメンバーが入れ替わり管理会社が入り、港区のAD制度を活用するに至った経緯である。
　平成26年マンション建替え法の改正があり、理事会は耐震補強推進派で、議決権の1/3を有するT会社は建替え方を利用するかで、結論が出ない経緯があった。
　補強計画は第一京浜国道に面するバルコニーは余裕がなく、裏側に位置指定道路があり、この部分に空地がありこの空地を利用して、アウトフレームとブレースの組合せで補強工事が完了した事例である。

古希を過ぎ、気が付けば後期高齢者と呼ばれる歳となりました。
大学の建築学科を卒業して半世紀以上経ちました。
団地・集合住宅の修繕に関わり始めたのが1975年で、40年以上前のことになります。
高度経済成長期のただなか、集合住宅の修繕・改修など、誰も手掛けようとしませんでした。
1987年に日本建築家協会にメンテナンス分科会が発足した頃、建築家達は「修繕など建築家がやるべきではない」と蔑んだ目で見た時代でした。
そんな建築事務所も、修繕に参入してダンピングし、管理組合には解らないところで、バックマージンを組織的に取るシステムを作り上げる時代になってしまいました。
かって誰も修繕に関わろうとしなかった状況にあって、数多く挑戦し失敗を重ね、失敗を糧に次なる試みに挑みました。「失敗だらけ」で「はんせい」することは山ほどあります。
古希を過ぎたころから、自分の半生を反省しなければと思い立ち、2013年から毎月「建築仕上技術」誌に「私のはんせい記」の連載をつづっています。
今回はここから「外壁」と「防水」の「私のはんせい記」をお話させていただきます。
この話は、日本の集合住宅の修繕・改修技術の発達史の一助になるかもしれません。

JIAメンテナンス部会が誕生して30年を迎えました。先駆者たちが、マンション管理の在り方、計画修繕の在り方について議論し、実践を積み重ねてきたことが、今の大規模修繕のスタイルに結実してきました。
しかし、マンションの形態は多様になり、また、管理方針も管理組合によって多様になり、従来とは異なる対応も必要となってきました。
築50年を迎える公団型団地の現状はどうなのか？
超高層の新築マンションは30年後どうなるのか？
そこで、今回は、メンテナンス部会2代目部会長を務められた星川晃二郎氏に、マンション問題の過去・現在・未来、そして次世代へのメッセージを語っていただきます。

　フローからストックへ。既存建築物を壊しては建て替えを繰り返すのではなく、ストックを改良・改善し性能を高めることにより、ストックを長く続けていくことが時代の要請です。こうした社会からの要請を受け止め、建築家、構造設計技術者、設備設計技術者が協同して、既存ストックを調査・診断し、建築物の弱点を克服し、より良質なストックを形成することが、きわめて重要な日本の建築業界の使命となっています。ＪＡＳＯ（耐震総合安全機構）の耐震アドバイザーのうち耐震改修工事の設計に十分な知識と経験を有しかつ意欲のあるものが集い、建築業界の業務の質の向上と拡大を図るものとして、ＵＲＤ（建築再生総合設計協同組合）が2013年に設立されました。３回目の大規模修繕工事について相談のあった「東洋大山グリーンハイツ」を耐震補強とあわせた大規模修繕工事に導いたＵＲＤのマンション総合再生手法をご紹介いたします。

　高度成長期にあたる1970年代から80年代前半の第3・4次マンションブーム時に住宅難の解消を目指し、多くのマンションが建設されました。現在それらのマンションの多くは、耐震化と老朽化の2つの課題を抱えながら再生の道を模索しています。
一般的に耐震補強と大規模修繕を一体で進める場合、計画開始から工事完了まで数年を要することが多く、専門家として携わる設計者の役割や居住しながら進める工事の現場運営など特殊性が高い分野と言えます。また長寿命化を踏まえた耐震化や再生は、マンションだけでなく今後多くの建築分野で検証されるべき課題と言えます。
　本セミナーでは1977年(昭和52年)に建設され、昨年7月に外付けフレームによる耐震補強と大規模修繕を終えた自主管理組合が運営する分譲マンションを実例として、耐震化の進め方や長寿命化を踏まえた改修設計の在り方、居住しながら進める工事の現場運営などについて、要点をまとめ解説いたします。
マンションのタイプや規模は千差万別であり、各プロジェクトで対応方法は異なりますが、きるだけ普遍的な要素整理し、広く活用できる情報としてお伝えしたいと思います。

　昨年１１月、マンションリフォーム技術協会（通称マルタ：ｍａｒｔａ）の個人会員コンサルタントが、会報において「不適切コンサルタント問題への提言」を発表した。各界から多くの反響があり、マスコミにも取り上げられ、国土交通省からもこれに関する「通知」が発せられた。
　マンション改修業界の闇に跋扈する「不適切コンサルタント」とは、大規模修繕工事に巣食うその実態と背景、７つの弊害とは。
　被害者であるマンション管理組合は「不適切コンサルタント」から如何にして財産を守るべきか。不適切なのはコンサルタントだけか、マンションを取り巻く各業界の不適切な実態と内部事情。

　超高層マンションは2016年現在全国で800棟を超え、この先の数年間でまだ 100棟以上の計画があり、これから大規模修繕工事が本格的に始まるといわれている。
ザ・ガーデンタワーズは江東区大島に建つ、1997年竣工の39階建てツインタワーで、大成建設の設計施工による民間分譲超高層マンションの第一号物件で、特徴的な形状の外観が目を引き、緑多い公開空地を持つ。
　2012年に第1回目の大規模修繕工事が住民総会に上程されたが否決され頓挫、その後2013年に日欧設計に相談があり紆余曲折を経て防災設備改修も含み、2017年2月に大規模修繕工事が完了するまでの4年間を振り返る。
　どの部位をどのように直したのか、どこに気を使ったのか、足場の上で見たものは何か、実際に工事に携わらないと分からなかったことなど、設計段階から工事完了、これからのことまでを含む超高層マンション大規模修繕の内幕をお話しします。